吉田 和浩（よしだ かずひろ）
長野県生まれ。獨協大学外国語学部英語学科を卒業後、商社に就職。海外コンサルティング企業協会の研究員に転じ、英国のサセックス大学にて開発学修士を取得。その後世界銀行に入行し、アフリカ局人的資源エコノミストとしてアフリカ各国の教育プロジェクトを担当、人間開発ネットワーク副総裁室業務官、国際協力銀行開発セクター部社会開発班課長などを経て、2006年4月より広島大学教育開発国際協力研究センターに着任し、13年4月には同センター長に就任。SDGsの第4目標「教育」に関わる国際的調整組織であるSDG-Education 2030 Steering Committeeの共同議長を2020年までの2年間担当。
「見えない」化が進むコロナ禍は、SDGsとしての取り組みを見直すタイミング
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吉田和浩先生（以下、吉田）：コロナ禍と呼ばれるようになって2年近く経ち、仕事の仕方も変わって移動や交流の機会がだいぶ失われていることがニューノーマルになりつつあります。生産性とか目に見える部分だけならそれもいいんじゃないかという雰囲気もありますが、より「見えない」化が進んでいる部分が少なからずあるとすれば、見直すべき部分もありますね。
これまでも感染症が流行するたびに学校が犠牲になってきました。学校再開をどう判断するか、いざ再開したけれど来ない人もいる、その都度の対応を情報としてストックした経験値はあるけれど役にたっていなく、同じ間違いやロス（教育上の損失）を繰り返しています。教訓になっていないんですね。
科学技術の進歩により、タブレットなどを活用すれば、学校が閉鎖している間も、個々の能力や個性を引き出すインタラクティブ（双方向・対話型）な授業ができるようになったでしょう。あるいは学校に行きたくなかった子どもたちが周りの目を気にしないで学習継続の機会が保証されたとか、うまくいったこともたくさんあります。その一方で、社会的弱者がより追いやられ、教育どころではなくなるなど、悪い部分が広がったとも見ることができるわけです。
社長室長 徳永（以下、徳永）：我々もコロナ禍により、特に海外においては、現時点で教室に通えないという事例が多々あります。教育の機会が危機的状況にある今、いかに学習継続を図ることができるか、また今までSDGsとして取り組んできたことを見直すいいチャンスになればと思います。
吉田：この2年ほどのロスが3年後に回復することはまずなくて、悪い部分の影響はより長い間、もしかすると一生ついて回るかもしれません。オイルショックやプラザ合意、リーマンショックとか、経済や海外に起因するショックが起こるたび、対応しては数々失敗しています。
「何とか元に戻そう」という動きは今までいいことだけをしていた前提ですけど、実際はSDGsとして走り出した5年の間にうまくいかないことが数々あったところに、より重いものとしてコロナ禍がずっしり来ているのが現状です。
徳永：「元に戻すだけで本当にいいのか？」という言葉が非常にヒントになります。元に戻すだけではなく、分析して、自分たちの強みや弱さを知って次にどうするのか見極めないと教訓が活きてこないわけですね。
「グローバル エデュケーション モニタリング レポート」によると、2020年3月から2021年9月までに教育に対する影響を受けた子どもの数は約16億人とのことで衝撃を受けました。
吉田：ほぼ全員といって過言ではないでしょう。
