「学習療法」は2001年から研究に着手、認知症の症状の維持・改善を目的とした非薬物療法として2004年から本格的に事業化。認知症予防のための「脳の健康教室」とともに高齢者福祉に活用されています。「学習療法実践研究シンポジウム」は、全国の学習療法導入施設や脳の健康教室開催団体がお互いの実践事例を学び、交流を深める場となっています。
「学習療法」導入1年で離職率ゼロ
今回のシンポジウムでは、80の施設・法人・自治体から発表がありました。
福島県須賀川市にある「ゆう遊館デイサービスセンター」の事例をご紹介しましょう。
介護業界では離職率の高さが課題となっていますが、「ゆう遊館」も例外ではありませんでした。開所して10年以上が経ち、現場に活気を生み出せずに離職が目立っていた頃、小西施設長は学習療法の導入を決意しました。学習療法を通してご利用者のことをより深く知り、職員間のコミュニケーションも増えていった結果、施設への帰属意識も高まりました。また職員がお互いを認め、ほめる取り組みをされた結果、1年以上離職者がゼロという効果がもたらされたそうです。
「脳の健康教室」で脳の体積を増やす
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一般の方が参加できるプログラムでは、東北大学の川島隆太先生が最新の脳科学研究の成果も交えながら、脳を鍛えることの重要性について講演をされました。
“超高齢社会という難しい状況の中で、どのようにこの国を切り開いていくか。脳の機能は使わないと下がりますが、上げる手段が科学的に見つかったのです。それは頭の回転速度を上げるような作業を、素早くすることです。普段の生活の中で実践するのは難しいので、「脳の健康教室」に来て、脳を鍛えることを推奨します。認知症の方は頭を使うことで、脳の体積が増え、記憶力や注意力が伸びていくことが証明できており、元気な高齢者においても同じ効果を得られることがわかっています”。（講演より）
治療より予防に力をかけたい
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午後の全体会では、川島先生、社会福祉法人道海永寿会の山崎律美総所長、慶應義塾大学の伊藤健先生と佐渡充洋先生、福岡県大川市の倉重良一市長が登壇し、各々の立場から「学習療法」や「脳の健康教室」の活用について活発に意見を交換しました。
学習療法誕生の地である大川市の例をご紹介します。
大川市の高齢化率は34.3%（全国平均は28%）。大川市では平成27年度に「脳の健康教室」を行い、今年、当時の「脳の健康教室」に参加した人に対して脳の機能検査を実施し、検証を行いました。その結果、当時の参加者は３年前の学習効果が今も持続していることがわかりました。
倉重市長は「今年、大川市ではフコクしんらい生命とKUMONと一緒に認知症セミナーを実施しています。病気になってから治療のためにお金をかけるよりも、病気にならないように予防にお金をかけることが重要です。来年度に向けて、認知症予防に対する予算をしっかり検討していきたいと思います」と力強く発言されました。
介護志望の学生の希望の光に
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今年のシンポジウムには、福島県内３つの福祉関係の大学や専門学校から教員・学生約50名が授業の一環として参加しました。アメリカでの学習療法の実証実験を記録したドキュメンタリー映画「僕がジョンと呼ばれるまで」を観た感想を尋ねたところ、「みんな涙、涙で感動していました」「高齢者との関わり方によって認知症が改善する可能性があるというのはすごい！」といった声がありました。厳しい人手不足の中、介護を志す学生たちが明るい希望をもって職につく一助になることを願っています。
