事業紹介BUSINESS

日本発祥の公文式学習法は、KUMONの創立から60余年を経て、国境を越えて様々な地域に広がってきました。
また、これまで培ったノウハウを応用して、公文式教室事業のほかにも幅広い世代・対象に向けたサービスを展開しています。
ここでは、広がりを続けるKUMONの事業についてご紹介します。

世界への広がり
世代への広がり

SPREAD TO THE WORLD世界に広がるKUMONの想い

一組の親子から始まったKUMONの想いは、日本にとどまらず、世界の国々に広がっています。
初めて海外に公文式教室ができたのは、1974年のニューヨーク。
現在では、50を超える国と地域でKUMONが学ばれています。

全教科合計学習者数

371万

(2022年1月現在)

展開国・地域一覧

ヨーロッパ

・アイルランド
・アンドラ
・イギリス
・イタリア
・オーストリア
・オランダ
・ギリシャ
・クロアチア
・スイス
・スペイン
・ドイツ
・ハンガリー
・フランス
・ブルガリア

・ベルギー
・ポーランド
・ポルトガル
・ルーマニア
・ルクセンブルク

・アイルランド
・アンドラ
・イギリス
・イタリア
・オーストリア
・オランダ
・ギリシャ
・クロアチア
・スイス
・スペイン

・ドイツ
・ハンガリー
・フランス
・ブルガリア
・ベルギー
・ポーランド
・ポルトガル
・ルーマニア
・ルクセンブルク

アフリカ

・ケニア
・ザンビア
・ナミビア
・ボツワナ
・南アフリカ

中東

・カタール
・バーレーン
・ U.A.E.

オセアニア

・オーストラリア
・ニュージーランド

アジア

・インド
・インドネシア
・韓国
・カンボジア
・シンガポール
・スリランカ
・タイ
・中国
・日本
・バングラデシュ
・フィリピン
・ブルネイ
・ベトナム

・マレーシア
・ミャンマー
・台湾
・香港
・マカオ

・インド
・インドネシア
・韓国
・カンボジア
・シンガポール
・スリランカ
・タイ
・中国
・日本

・バングラデシュ
・フィリピン
・ブルネイ
・ベトナム
・マレーシア
・ミャンマー
・台湾
・香港
・マカオ

北米

・アメリカ
・カナダ
・コスタリカ
・パナマ
・メキシコ

南米

・アルゼンチン
・ウルグアイ
・コロンビア
・チリ
・ブラジル
・ペルー
・ボリビア

公文式学習法が

世界で受け入れられる理由

公文式学習法が

世界で受け入れ

られる理由

海外では様々な地域ごとに、文化や価値観、教育システムが異なってくるため、一般的には教育分野の海外展開は難しいとされています。

そんな教育分野において、KUMONが海外で受け入れられているのは、学びの根幹となる基礎学力を育てることを目的とした「個人別・学力別」の学習法と、それらを実現するための独自のメソッドに基づいた教材、そして人の可能性を発見し、伸ばしたいと強く想う各地域の指導者とKUMONの社員の存在があるからです。

一人ひとりに合わせた指導で将来にわたって通用する「生きる力」を育む学習法だからこそ、KUMONは世界50を超える国と地域へと広がっています。

また、世界各国の社員・指導者同士が学び合う機会を設けて
教材や指導の質の向上を図ることも、大切な取り組みの一つです。

数と言語の両面からこそ、能力を最大限に伸ばすことができると考え、従来の算数・数学教材に加えて、「読解力の養成」を目的とした「母国語教材」を開発。

英語母国語教材はイギリス・アメリカなど24の国と地域、中国語母国語教材は中国など6の国と地域、スペイン語母国語教材はスペインなど8か国で展開しています。（2020年6月現在）

持続可能な

未来のための教育

世界の貧困を撲滅し持続可能な世界を実現するために、国連は2015年9月、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」を採択、17の目標と169のターゲットからなる「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals：SDGs）」を掲げました。

貧困、飢餓、ジェンダー、教育、環境、経済成長、人権など、幅広いテーマをカバーしており、
2030年までの達成が目指されています。
豊かさを追求しながら、地球環境問題に対処し、「誰一人取り残さないこと」が強調されています。

世界中のより多くの子ども達が、自らの可能性を発見し、その能力を最大限に伸ばしていく
KUMONの取り組みは、SDGsの目標4「質の高い教育をみんなに」の達成はもちろん、
教育支援を通じて様々な社会課題の解決につながると信じています。

COLUMN開発途上国
への貢献

様々な貧困者支援を行っているバングラデシュのNGO団体BRACのアベド総裁の教育への強い想いを受け、KUMONはパートナーとして協働プロジェクトを開始。2015年にJICA（国際協力機構）、JETRO（日本貿易振興機構）、東大などの支援を受けて、BRACが運営する貧困層向けの一部のBRACスクール（小学校）で、公文式導入効果検証を8か月間実施し、2017年には首都ダッカに中高所得層向けの公文式教室をBRAC直営で開設しました。
2019年7月、BRAC、BRACが設立した「BRAC Kumon Limited(BKL)」と三者間ライセンス契約締結。バングラデシュ国内において公文式直営教室およびFC教室の開設・運営事業をBKLが担い、同国内での公文式普及を協働で推進しています。教室から生み出される利益を、BRACスクール（約15,000校）での公文式無償提供への資金に充てられるよう、協働プロジェクトは進行中。貧困層の子どもたちへの持続的な教育支援を目指しています。

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