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社員の成長・福利厚生ENVIRONMENT

MANPOWER TRAINING

KUMONでは、社員一人ひとりの能力と可能性を伸ばしていくために、
各階層別に様々な教育制度・研修プログラムを整えています。

3年間育成

入社後の3年間を重点育成期間とし、現場での実践と研修の場での学びを2つの軸として、教室発展を実現し、
成果を創出できる社員を育成するとともに、新人が自身のキャリアイメージを描きながら成長していくことを目指しています。

導入研修
子どもたちに「生きる力」を育む公文式学習法。算数・数学、英語、国語の学習を通じ、すべての学びの根幹となる基礎学力を育てます。
現場でのOJT
新入社員の皆さまが自己の成長イメージを描き、日々の実践を通じて成長し続けることができるよう、配属後も人材育成を積極的に行っています。個々の新人の状況や強みに応じて課題を設定し、配属チームのメンバーからアドバイスを受けながら取り組んでいます。自分自身でやりたいことや目指したい自分像を明確にし、積極的に挑戦する姿勢を磨きます。
全体研修
入社初期の方々をそれぞれ対象として実施します。 先輩社員講話やグループ討議、ビジネススキル講習などを通じ、 実務に直結する知識・スキルに加えて、業務を通して成長するために欠かせない考え方を身に付けます。
教室実習・三職実習
教室実習では、公文式教室に足を運び、生徒が学習を通じて成長する様子を体感するとともに、指導者の仕事や心構えを学びます。三職実習では先輩社員の指導のもと、リクルート・新任指導者育成・コンサルティングの各業務について実践を重ね、デビューに向けて経験を積みます。

グローバル人材育成

海外研修
海外法人事務局において2週間程度の研修を実施し、現地の社員との交流や教室見学などを行います。公文式学習法の世界への広がりを体感し、KUMONの価値や業務の役割、社員のミッションについての理解を深めます。
グローバル人材交流プログラム
日本の社員が海外の公文式展開国・地域へ長期出張し、現地のコンサルティング職社員とともに活動する、国境を越えて社員が学び合うプログラムです。

自己啓発

自己成長サポート
業務の成果向上に役立つ社外講座の受講、検定受験について、会社が費用援助を行います（金額の上限あり）。

人事本部長からのメッセージ一人ひとりが主役となり、
公文の理念を
実現していくために

KUMONのさまざまな活動は、KUMONグループのミッションである「公文の理念」の具現化、実現を目指して行われています。そのKUMONの人事制度は、すべての社員が「目指したい風土」「目指したい社員像」に向けて成長し続けることをサポートするために存在しています。社員一人ひとりの活動がKUMONの風土を創ります。社員みんなで創っている風土が、KUMONの活動に参加する人すべてに影響を及ぼし、その人を育んでいきます。

当社では「自らが目指したい風土を醸成している」「自らが目指したい風土を具現化している」ことに加え、「周囲の社員が目指したい風土・社員像に向けて成長することに広く・深く貢献することこそが社員の成長であるとの想いを込めた「成長等級要件」を人事制度の根幹に位置付け、「成長のための道しるべ」「ものさし」「コミュニケーションツール」として活用しています。「目指したい風土」「目指したい社員像」に共感し、その実現に向けてともに実践いただけるみなさまとの出会いを楽しみにしています。

人事本部長 武田忠昌

WELFARE

人の成長に関わるKUMONだからこそ、社員が安心して仕事に取り組める環境が大切であると考えています。
社員をサポートする代表的な諸制度についてご紹介します。

育児・介護に関する
制度の一例

育児休業
制度		 職種や性別に関わらず、3歳未満の子と同居し養育する社員は育児のため休業を取得することができます
（入社1年未満の社員を除く）。育児経験をその後の業務に活かせるのがKUMONの仕事です。
育児勤務
選択制度		 職種や性別に関わらず、小学校1年生の3月31日に達するまでの子と同居し養育する社員は、
育児のため所定労働時間を短縮することができます（入社1年未満の社員を除く）。
スマイル
マミー
支援制度		 社員の子育てを積極的に支援するため、3歳までの子を養育する社員に対して、
奨励金、育児キット（知育玩具、絵本、教具等）、幼児教育関連情報を提供します。
介護休業
制度		 要介護状態（※1）にある家族（※2）を介護する社員は、対象家族一人について、
通算12か月を限度として休業を取得することができます。
介護勤務
選択制度		 要介護状態（※1）にある家族（※2）を介護する社員は、通算12か月を限度として
介護のため所定労働時間を短縮することができます。
（※1）2週間以上にわたり常時介護を必要とする状態
（※2）対象家族（配偶者・父母・子・配偶者の父母・同居して扶養する祖父母、兄弟姉妹、孫）

その他の制度

借上社宅
制度 （※3）		 社員が借用を希望し、会社が社宅としての取り扱いを認めた賃貸物件の賃料を、会社が一部負担します（上限額は勤務地域や家族構成により異なります）。
通勤可能地域に自己または配偶者の持家がなく、親元などの住居にも居住できない社員が対象です。
フレックス
勤務制度
リモート
ワーク制度		 コアタイムなしのフレックス勤務制度、リモートワーク制度を導入しています。時間や場所に縛られることなく、週37.5時間を自由にデザインすることが可能です。働きやすく、より成果が出せる組織へ、社員一人ひとりが働き方を創造しています。
リフレッシュ
休暇制度		 勤続年数10年、15年、20年、25年、30年、35年という節目に達した社員を対象に、心身のリフレッシュを目的に休暇を与える制度です。勤続年数に準じた休暇日数が付与され、勤続年数に達する当該年度4月給与にて奨励金が支給されます。
コース変更
制度
（地域限定
総合職）		 入社して一定期間以上勤務した総合職社員は地域限定総合職へのコース変更が可能です。結婚や出産、育児、介護などとの両立や多様化するライフスタイルに対応し、より安心して働ける環境づくりをサポートする制度です。総合職への再変更も可能です。

総合職と地域限定
総合職の違い

総合職
全国にある事務局、大阪・東京本社を含めて全国転勤を前提とし、海外赴任の可能性もあります。将来的には経営を担うこともあります。
地域限定総合職
業務内容は総合職と同一ですが、自宅から通勤可能な地域内で配属・異動が決定されます。現在、首都圏と近畿圏のみ適用の制度です。将来的には管理職を担う可能性もあります。
（※3）借上社宅制度は、全国転勤のある総合職のみに適用される制度です。借上社宅制度対象外の社員には住宅手当が支給されます。

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